賃貸物件を契約する際には「入居審査」が必ず行われています。そこで心配になるのが「クレジットカードのブラックリスト」です。
過去にクレジットカードを使って返済が滞ってしまったり、自力で返済するのが難しくなったため債務整理を行った場合はブラックリストとして信用情報機関に登録されてしまいます。
これが入居審査にも影響するのではないかと心配する方が多いのですが、その実際のところどうなのでしょうか。
入居審査の内容
賃貸物件での入居審査についてですが、ここで行われる審査は多くは「大家」「保証会社」の2つが行っています。つまり、クレジットカードの審査のように信用情報機関に問い合わせるわけではありません。
ですので、過去に自己破産などの債務整理を行ってブラックリストに登録されていたとしても関係ないといえます。
入居審査でチェックする内容としてはクレジットカードの審査と似た部分が多いです。職業や年収、家族構成、そして保証人が用意できるか、といったことが主なチェック内容となってきます。
家賃保証会社を利用する場合は事情が違う
一般的な入居審査の場合はブラックリストに登録されていたとしても審査に影響することはほとんど考えられませんが、保証人を用意するのが難しく、家賃保証会社を利用する場合は注意が必要です。
家賃保証会社を利用することで保証人の代理として活用できるわけなのですが、家賃保証会社のほとんどは信用情報機関をチェックしています。
つまり、ブラックリスト登録されているとこの時点で弾かれてしまう、ということに。
ですので、ブラックリスト登録されている人は保証人を用意できないと賃貸の入居審査のハードルが一気に高まると言えそうです。
保証会社によって審査が断られることも
賃貸の入居審査ではほとんどの不動産屋が保証会社に加入することを条件としています。
最近では保証会社のなかにも金融審査を行っているところが増えていて、もしも利用しようと思っている保証会社が信用情報機関を参照するところだった場合はブラックにとって難しくなってしまいます。
この点は自分自身で完全に見極めるのは困難なのですが、いくつかの見分け方もあります。
記載する申し込み書に現在の借金の額を記入する欄があったり、申し込み書の条項の中に「信用情報機関への登録を行う」といった記載がある場合はまず間違いなく金融審査を行うと考えましょう。
記載されていなくても金融審査をしているところもあるので、実際に受けないと分からない部分は少なからずあります。
クレジットカード払いの賃貸物件はきつい
ほとんどの賃貸物件は引き落としや振込を採用しているのですが、徐々にクレジットカード払いに対応しているところが増えているのが最近の傾向。
なかにはクレジットカードでなければ支払えないところも存在しているほどです。どうしてこうなったのかというと、クレジットカードを持っている＝安定した収入を持っている、と判断しやすいから。
つまり審査の一環としてクレジットカード払いができるか否かを見ているわけです。
まとめ
当然ブラックリストに載っている人はクレジットカードを新しく発行することができないので、クレジットカード払いの賃貸物件だときつい部分があります。
ですのでそのような場合は他の賃貸物件を探したほうが良さそうです。